山の斜面を造成することで段差が生まれ、高低差のある土地となります。

高低差のある縁（へり）に家を建てる場合、その縁に荷重が掛からないことを証明する必要があります。そのために基礎を深い位置まで設置する必要が生じます。 そのことで、出費が増えることになります。 これは、別稿でお伝えしております。

道路が狭いと、スムーズに材木など資材、機器などが搬送できず、

運搬費用がアップします。

隣家との境界線が曖昧な場合、境界の確定が必要となります。

その際、土地家屋調査士に依頼することで費用が発生します。

但し、売主が負担されることが多いといわれています。

解体リサイクル法や石綿障害予防規制などで、一挙に家を解体できず、

手で壊したり、 分別回収が必要となり、費用が加算される場合があります。

水道管が古い場合、道路の掘削や引きこみの工事費用が加算されます。

それまで住宅用の敷地として利用したことが無い土地の場合も、

引き込み工事が必要となります。

ブロック積みや玉石積みなど、認められない土留めが有る場合、

やり変え費用が加算されます。  

ブロック塀の耐用年数は、30年といわれており、築30年以上経過したブロック塀は非常に危険です。

また、鉄筋の通っていないブロック塀は、倒壊の恐れがあります。

玉石積みとは、丸みのある自然石を積み上げた石垣や擁壁のことです。

玉石積みを解体する場合は土砂崩れを起こすおそれもあり、難易度が高いといわれています。 その分費用も高額になります。

地盤が弱い場合、地盤改良が必要となります。

法面（のりめん）がある場合、擁壁工事が必要となります。

本掘調査になると、仮住まい費用が発生します。

市街地における火災の危険を防除するため、

防火地域・準防火地域が都市計画法で定められています。

「準防火地域」 内では、窓サッシを「防火窓」としたり、外壁や軒裏、開口部など一定の防火措置を講じる必要があります。