①   昭和50年代までの物件の場合

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●  耐震性能

昭和50年代までに建てられた住宅は、柱と柱の間に筋交いが入っていないケースが多く、地震の被害が大きくなります。


●  省エネ性能

石油ショック以前(昭和54年以前)の中古住宅の場合、まだ壁の中に断熱材の入っていない家も多く、柱などはしっかりしている可能性があります。


●  耐震+省エネ

耐震性能も省エネ性能も低い家がほとんどです。 柱はしっかりしている可能性はあるので、この年代の物件は、柱だけ残し、耐震と省エネを兼ね備えた大改装(リノベーション)するのも選択肢の一つです。

②   昭和59年(1981年)6月1日以降の場合

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●  耐震性能

昭和59年(1981年)6月1日以降の建物は新耐震基準に基づいて家が施工されています。

大地震でも倒壊しないように、壁の量や筋交いの強度が見直され、耐震性が大きく向上しました。

震度6強~7程度の地震でも「崩壊・倒壊しない」レベルの耐震性といわれています。


●  省エネ性能

石油ショック以降(昭和54年以降)の中古住宅の場合、壁の中に断熱材が施工されています。

しかし、壁をはがすと湿気で木材が腐朽している場合があります。


●  耐震+省エネ

耐震性能や省エネ性能は向上しています。

しかし、結露等で柱が腐朽していると、新耐震基準で建てられていても、

耐震性能は低くなっています。

また、断熱材も古くなっていると省エネ効果も落ちています。

最新の耐震性能や省エネ性能を考慮すると、大改装(リノベーション)の検討も有りです。

③   平成12年(2000年)6月1日以降の場合

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阪神・淡路大震災後に建築基準法が大改正されます。

これは、強化型耐震基準、あるいは、2000年基準とも呼ばれています。


●  耐震性能

建築基準法の改正は、柱と柱を金物で留めたり、柱が抜けないように、基礎と一体化した金物を設置するなど補強金物が求められています。

また、地盤の強度にあった基礎を作ることが求められ、地盤調査が事実上義務化されました。


●  省エネ性能

地球温暖化防止京都会議が平成9年に開催され、

平成11年に次世代省エネルギー基準が設けられることになります。

従来の高断熱に高気密が加わり、高気密高断熱がスタートします。

しかし、家を高気密とすることでシックハウスの問題が生じています。


●  耐震+省エネ

耐震性能も省エネ性能も向上しています。

しかし、気密性が高い場合シックハウスが気になります。

壁紙、床板、シロアリ区駆除剤などなど、どのような素材、薬剤が使われているのか、

そのことでシックハウスの可能性はあるのかないのか?

気になる素材が使われている場合は、その部分のリフォームが必要です。

④   まとめ

家はその当時の建築基準法に沿って建てられてきました。

時代が変わると建築基準法も変わり、家の建て方も変わります。


すなわち、耐震性能、省エネ性能も異なっています。

その両者の変更は必ずしも年代が一致するわけではないですが、被る部分を持っています。


中古住宅や持ち家において、建て替えかリフォームを検討する場合、耐震性能、省エネ性能両面からの判断が必要です。


さらに、将来の家族構成の変化、介護も含めた視点も判断として必要となってきます。

健康で安全な暮らし、快適な暮らしを見据えながら、総合的な判断が求められます。

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